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『週刊新潮』(しゅうかんしんちょう)は株式会社新潮社から発行されている週刊誌である。創刊は1956年2月6日(2月19日号)であり、日本の出版社系週刊誌としては最も古い歴史を持つ。

年現在、発行部数は『週刊文春』に次いで第2位である。発売日は、毎週木曜日(地域によって、金曜日、土曜日)。価格は320円(5%消費税込み)。

◆創刊

昭和20年代の『週刊朝日』を始めとした新聞社系週刊誌が全盛の中、1954年に副社長の佐藤亮一らにより週刊誌が企画され、佐藤が編集長、編集者に斎藤十一が加わって、1956年に発刊。『週刊朝日』とは異なる路線を目指し、コラムやゴシップ記事によるにぎやかな誌面が編集方針だったが、取材力の弱い当初は文芸路線に頼らざるを得なかった。

創刊号(2月19日号)のラインナップは、

・連載小説 : 谷崎潤一郎「鴨東綺譚」、大佛次郎「おかしな奴」、五味康祐「柳生武芸帳」

・読切小説 : 石坂洋次郎「青い芽」

・読切連載 : 中村武志「目白三平の逃亡」

創刊号は40万部を売るが、その後は20万部程度になる。谷崎の連載はモデル事件により6回で中断し、代わって石原慎太郎「月蝕」を連載。続いて柴田錬三郎「眠狂四郎無頼控」の連載も開始、11月12日号からは「吉田茂回顧録」も連載し、部数は50万部に達した。五味、柴田の人気は、剣豪小説ブームの引き金ともなった。

当時の編集方針を斎藤十一は後に「俗物主義」と呼び、新聞社が扱わないニュース、金と女に着目するものだった。創刊時から起用したライターには草柳大蔵がおり、アンカーマンとして特集記事をまとめるようになる。代表的な記事には、カメラマンとして土門拳が参加した「八月六日の遺産-初めてルポされたABCC(原爆傷害調査委員会)の実態」(1957年8月11日号)、「特別レポート 横綱審議会-大義名分を巡る攻防の五時間」(1958年2月10日号)などがある。その後に参加したライターには井上光晴、編集者として江國滋もいた。こうして次第に独自のスタイルを築き、部数は上向き、1959年新年号は100万部を発行するまでになった。

週刊新潮の編集部次長を務めたことがあるジャーナリストの亀井淳によると、『週刊新潮』ではデータマンと呼ばれる記者が取材を行い、それをアンカーマンと呼ばれる担当デスクがこれらの資料を基に記事を書く方式を取っているという。これは創刊当時、新聞社と違ってこれといった取材網が無かった事や取材経験のある従業員がいなかった同誌の苦肉の策であった(TIMEやニューズウィーク等のように記者の署名記事が殆ど無いのはこのためである)が、結果的に大成功を収め、その後の週刊誌創刊ラッシュの道を開く事になった。

しかし、こうした手法は誰が書いたかも分からないという「藪の中」方式の先駆けとなり、報道の無責任体質を助長するものとして批判され、多くの捏造記事を生み出す原動力的な役割を果たしてきた。

◆ 特徴

1997年まで統括責任者を務めた斎藤十一が確立した路線は、政治的には保守系である。左派系の政党、議員、メディアなどがターゲットになることが多いが、自民党や読売新聞などのスキャンダルも取り上げており、党派色は薄い。政治問題を直接取り上げるのではなく、あくまでも「女」が絡むスキャンダルが中心である。芸能人のスキャンダル、殺人事件などの社会事件も数多く取り上げている。しかし、政治家や官僚の金絡みの問題に直接切り込んだり、経済問題や企業の不祥事については、他の週刊誌と比べると記事は少ない。

創価学会とは敵対関係にあり、最近の政府を批判する記事では創価学会が支持する公明党絡みであることも少なくない。また、創価学会を批判するため、学会系タレントを名指しで「創価の広告塔」などと批判する事がある。その攻撃的な記事から、名誉毀損訴訟など数多くの訴訟を起こされるが、「提訴するならどうぞ」という姿勢が貫かれているために誌面のテンションは維持されている。

2ちゃんねるやブログを引用・丸写ししたとしか思えないような記事もあり2004年のイラク日本人人質事件の際、2ちゃんねるの内容を基に人質を非難(『「人質報道」に隠された「本当の話」 「官邸」にまで達していた「自作自演」情報』2004年4月22日号)。その他『「2ちゃんねらー」に嗤われた「鳥越俊太郎」編集長 』(2006年9月28日号記事)など。、取材力や記事の質の低下を指摘する声がある。

◆ 注目を集めた記事

・ 1972年4月、沖縄返還協定の際の日米政府の密約を報じた毎日新聞の記事について、機密文書を漏洩した外務省の女性事務官と西山太吉記者の不倫関係をスクープ。「機密漏洩事件―美しい日本の美しくない日本人」「泥にまみれた毎日新聞大戦争の終戦処理」と題した記事にする(川端康成のノーベル文学賞受賞におけるスピーチの洒落)。以後、マスメディアの報道は「情報源の秘匿」や「国民の知る権利の侵害」の論争ではなく、単なるセックススキャンダルになる。西山事件を参照。

・ 2000年11月9日号で中川秀直内閣官房長官(当時)や自民党の姿勢を批判した記事のタイトルは「この国の誇りある人々を失望させた森首相、中川スキャンダルを人権侵害とのたまう自民党の厚顔、永年の利権に胡座をかいて猿芝居ばかりのあなた方に国民は呆れ返っている」と余りに長く、ライバル誌から「『日刊ゲンダイ』か」と評された。

・ 2005年7月21日号で、NHK大津放送局の記者が連続放火事件で警察から事情聴取を受けたと報じた。その記者は4ヵ月後、非現住建造物等放火未遂の疑いで逮捕された。

・ 2006年2月16日号で、元読売新聞社主の正力松太郎がCIAの意向に沿っていたことを、早稲田大学教授の有馬哲夫が米国国立公文書館によって公開された外交機密文書を基に明らかにし、反響を呼んだ。

・ 2007年6月28日号で、「『愛人マッサージ嬢』の告白 議員宿舎を『ラブホ』にしゃった 社民党『又市幹事長』」として、社民党の又市征治の女性問題を掲載する。又市は、東京地裁に出版差止の仮処分を申請するが却下され、3300万円の損害賠償などを求める訴訟をおこす。その後、裁判所からの和解勧告に従い、双方の訴訟代理人が和解のための合意文書を作成していたが、新潮社側が一方的にこれを拒絶し、この件を「愛人マッサージ嬢もあきれる姑息な又市副党首こっそり訴訟放棄」(2008年7月17日号)として報じた。

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